株式会社マネジメントベース 本田 宏文様インタビュー | 経営課題を専門家に相談 イチゾウ

株式会社マネジメントベース 本田 宏文様インタビュー

株式会社マネジメントベース 本田 宏文様インタビュー

株式会社マネジメントベース 代表取締役 本田 宏文

良い人材が採用できないことに悩む中小・ベンチャー企業の経営者は多い。しかし、マネジメントベース代表の本田氏は「少なくとも、あとあと採用したことを悔やむような人材は避けられる」と断言する。同社が開発した適性検査は人材のリスク面を採用前に評価できるもの。リリース後1年で大手自動車メーカーや生保など約30社が導入した。評価ツールを活用した人材採用について、同氏に聞いた。

この専門家の紹介ページはこちら

※この記事は経営者通信24号(2013年4月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。

― 中小・ベンチャー企業の人材採用には、どんな課題がありますか。
本田:優秀な人材が採用できない。これにつきます。知名度で大企業にかなわないので、相対的に応募者の質が低い。
 そのため、ハイリスク人材が含まれる割合が高いのです。ハイリスク人材とは、「ハードワークに耐えられず、すぐ辞めてしまう」という離職リスクや「組織内でトラブルを起こしがち」「不正行為に手を染めやすい」といったコンプライアンス上のリスクなどが高い人材のことです。しかし、面接だけでは見抜けないことも多く、採用してしまうケースが続発しているんです(詳細は上図参照)。
 ありがちなのが、経営者が直感的に「この人はウチにあわない」と思っても、「とにかく人手がほしい」という現場の要請に負けて採用してしまうことです。

―  どうすればいいのでしょう。
本田:評価ツールを活用して、採用する前に人材のリスク面を数字で把握すればいいのです。私たちが開発した適性検査「リスクチェッカー」ならば、従来は入社後に表面化するまでわからなかった人材のさまざまなリスクを評価できる。離職やコンプライアンス上のリスクのほか、「メンタル不調を発症しやすい」といったリスクも判定できます。
 これを導入すれば、経営者は自分の直感に裏づけを得られます。検査結果の数字は約5万人の統計データに基づいてはじき出されるもの。経営者がこれまで培ってきた経験から下す判断とは、ほぼ一致します。客観的な指標があれば現場を説得することができ、ハイリスク人材の採用を避けられます。

― 販売開始から1年経つそうですが、実績を教えてください。
本田:すでに大手の自動車メーカーや生命保険会社、自治体などが導入しています。採用時にハイリスク人材を見抜くのに使うほか、既存社員にも検査を実施。「不正行為リスクが高い社員は、金銭や個人情報を扱う部署から異動させる」「メンタル不調リスクが高い社員は、上司がこまめにフォローする」といった人材配置やマネジメントに活用しているところもあります。

―  検査時に自分を良く見せようと、ウソの回答をする危険はありませんか。
本田:どう答えたら良い評価になるのか、わかりにくい設問になっています。検査はWeb画面上で約100の設問に20分程度で答えてもらうもの。犯罪心理学・行動科学・脳神経科学の専門家の協力を得て開発しています。これにより、たとえば離職リスクを見極めれば、「社員が定着せず人材への投資効率が悪い」という悩みから解放されるでしょう。

― 定着した人材を早く育成するコツはなんでしょう。
本田:まず内省を促すことです。そのほうが業務スキルやマインドを教えるよりも社会人を成長させるのに効果的だと、学術的に明らかになっているからです。私たちは新卒1~5年目の若手社員に内省を促すためのツール「YELL」を開発しました。現在、大手アパレルチェーンなどが研修に活用しています。
 これは「責任感」「コミュニケーション」「主体性」など、若手社員に必要なコンピテンシー能力を、上司や同僚が評価。自己評価と比較することで、自分のレベルを本人に「見える化」するもの。内省の機会を与え、自らの変革を後押しすることで早期戦力化ができるのです。

― 人材の採用・育成に悩む経営者にアドバイスをください。 
本田:財務などの分野では、数字でとらえて「見える化」するのが一般的です。私たちの評価ツールは、長所も短所も含め、人材を数字で見えるようにするもの。そうすれば、打ち手を判断できる。ですから、まず人材を「見える化」することをおすすめします。

東京

株式会社マネジメントベース

代表取締役 本田 宏文
「社長の直感」は正しい 危うい人材を採用せずにすむ方法
大企業や自治体も導入!5万人のデータに基づく適性検査を活用せよ

この専門家の紹介ページはこちら

無料メール相談で、ちょっとした疑問もすぐ解決できます。

  • 全業種に対応
  • 人材採用
  • 中小・ベンチャー企業
  • 関東

※このサイトは、取材先の企業から提供されているコンテンツを忠実に掲載しております。
ユーザーは提供情報の真実性、合法性、安全性、適切性、有用性について弊社(株式会社幕末)は何ら保証しないことをご了承ください。自己の責任において就職、転職、投資、業務提携、受発注などを行ってください。くれぐれも慎重にご判断ください。

株式会社幕末

経営課題を専門家に相談できるサイト 専門家 131人 掲載中

Copyright © 2013 KEITSU. All Rights Reserved.